米津 直希
よねづ なおき

■ 最終学歴 学位

名古屋大学大学院 教育発達科学研究科 後期課程満期退学 修士(教育)


■ 職歴

稚内北星学園大学 講師(2014-)


■ 専攻分野

教育経営学、高等教育


■ 研究テーマのキーワード

高等教育論、学生自治、ガバナンス


■ 研究課題(プロジェクト)

大学ガバナンスにおける学生の位置づけ


■ 研究業績

 - 著書
(1)『大学評価基本用語100(シリーズ「大学評価を考える」第5巻)』(共著)、シリーズ「大学評価を考える」第5巻編集委員会、晃洋書房、2011年9月
(2)『新自由主義大学改革―国際機関と各国の動向』(共著)、編集者 細井克彦、光本滋、石井拓児、東信堂、2014年2月
(3)『「無償教育の漸進的導入」と大学法人経営』(共著)、編集者 細川孝、晃洋書房、2014年3月


 - 学術論文
(1)「現代新自由主義改革における『大学改革』の位置と構造−その性格分析のためのアウトラインの素描を中心に−」『教育におけるアドミニストレーション』(名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育経営研究室)第9号、2007年3月、2-10頁
(2)「高大接続における大学入試制度の課題―大学入試センター試験導入の過程を手がかりに―」『教育におけるアドミニストレーション』(名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育経営研究室)第14号、2012年2月、34-43頁
(3)「学生参加の法的理論―昭和40年代の『学生参加論』を手がかりに―」『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要』(名古屋大学大学院教育発達科学研究科)59(1)、2012年9月、89-97頁
(4)「新制高等学校の教育制度の変容―1955年学習指導要領改訂と大学入試改革に着目して―」『教育におけるアドミニストレーション』(名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育経営研究室)第15号、2013年3月22-28頁
(5)「高校教育におけるキャリア教育の展望と課題―大阪府立布施北高等学校の実践を手がかりに―」『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要』(名古屋大学大学院教育発達科学研究科)60(1)、2013年9月、49-57頁
(6)「ニュージーランドにおける学生自治会の法的地位をめぐる位置づけの検証―大学運営・政策決定及び質保障への学生参加の観点から―」大学評価学会年報『現代社会と大学評価』第8号、2014年3月、78-97頁


 - 学会発表
(1)「大学の教育活動における授業評価の位置付けと課題―学生による評価の考察を通して―」中部教育学会第54回大会(於:福井大学)、2005年6月
(2)「現代高等教育政策の特質と構造―国立大学法人法の制定過程に着目して―」(共同発表、植田健男、石井拓児、川口洋誉、田中秀佳、米津直希)、中部教育学会第56回大会(於:愛知教育大学)、2007年6月
(3)「世界銀行報告書における大学ガバナンス概念の発生と展開」日本教育行政学会第43回大会(於:東京大学)、2008年10月
(4)「1990年代以降のOECDにおける大学ガバナンス概念の検討」大学評価学会第6回大会(於:名古屋大学)、2009年3月
(5)「OECDにおける高等教育政策の位置づけ―大学ガバナンス論に着目して」日本教育行政学会第44回大会(於:広島大学)、2009年10月
(6)「ニュージーランドの大学における学生自治会の位置づけ―法制度の変遷に着目して―」高等教育研究第100回定例研究会(於:京都私学会館)、2012年1月
(7)「戦後日本の高校教育改革と大学入試制度の整理」(共同発表、富樫千紘、米津直希)日本教育学会第71回大会(於:名古屋大学)、2012年8月
(8)「若手研究者の雇用状況に関する国際的・国内的動向」日本教育学会第71回大会ラウンドテーブル(於:名古屋大学)、2012年8月
(9)「ニュージーランドにおける大学経営への学生参画」日本教育学会第72回大会ラウンドテーブル(於:一橋大学)、2013年8月


 - その他(報告書等)
(1)「教育現場との連携から生まれる市町村教育委員会の可能性」『地域教育経営に学ぶ』(名古屋大学教育学部教育経営学研究室)第6号、2004年3月
(2)「地域の学校教育における市町村教育委員会の役割」『地域教育経営に学ぶ』(名古屋大学教育学部教育経営学研究室)第7号、2005年3月
(3)「世界銀行における高等教育改革の特質―『高等教育市場の国際化』におけるガバナンス概念の展開―」平成21年度科学研究費補助金(基盤研究(B))研究成果報告『グローバライザーによる新自由主義高等教育改革の動態に関する比較制度的・法制的研究<中間報告書>』2010年3月
(4)「アジア開発銀行(ADB)における高等教育政策の位置づけ―予備調査報告―」平成21年度科学研究費補助金(基盤研究(B))研究成果報告『グローバライザーによる新自由主義高等教育改革の動態に関する比較制度的・法制的研究<中間報告書>』2011年3月
(5)「国立大学法人における市場化テスト法案の導入の経緯」平成21年度科学研究費補助金(基盤研究(B))研究成果報告『グローバライザーによる新自由主義高等教育改革の動態に関する比較制度的・法制的研究<中間報告書>』2011年3月
(6)「ニュージーランドの大学における学生自治会の位置づけ:法制度の変遷に着目して」『大学創造』(高等教育研究会)27号、2012年11月


■ 担当講義

教職概論、教育制度論、教育原理 等

■ 学外活動

 - 所属学会
中部教育学会、大学評価学会、日本教育行政学会、日本教育学会、日本教育経営学会、日本教育法学会


 - その他の国際・国内貢献など
大学評価学会幹事(2010年-)
中部教育学会紀要編集幹事(2010-2012年)
大学発教育支援コンソーシアム事業(名古屋大学)事務局員(2012-2013年)


■ 共同研究などの希望テーマ

宗谷の子育て運動に関する歴史的、実践的研究


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